JUGEMテーマ:株・投資
<なんとなく、忘れられてきている三角合併>
三角合併解禁のときにあれだけ
”時価総額の大きさから日本の企業買収の危機!!”
と騒がれていましたが、
結果をみれば、
”日本企業による、海外企業救済”(笑)
主要なところでは
・海外の自動車メーカーは買収価値なく再編
・金融については出資して傘下に
といった感じ。
特徴的な例はMUFJによるモルガンスタンレー(MS)に対する出資
MSよりも売上が大きく、時価総額も大きかったシティにいたっては
救済するには負担が大きすぎる落ち込み
(以下、かなりザックリとした数字ですいません)
○シティ
株価:ピーク50ドル→1ドル
売上:前期 1300億ドル 前々期 1600億ドル
○モルガンスタンレー
株価 ピーク85ドル→ボトム10ドル(現在:30ドル近辺)
時価総額推移:8兆円→1兆円→現在3兆円
現在時価総額 300億ドル
売上:前期 620億ドル 前々期 850億ドル
○三菱UFJ
株価:ピーク195万円 →ボトム400円(現在:600円近辺)
*分割考慮せず
時価総額推移:20兆円→4兆円→現在7兆円
売上:08.3期 6兆4000億円
三角合併の騒ぎも振り返ってみれば
嵩上げされていた時価総額を比較して、大騒ぎしていたとみることもできます。
*日本の企業が無事生き延びたのは
様々な改革が遅々として進まない、変化を好まない日本の性格が功を奏したともいえそうです。
しかし、足元では様々なM&Aが実施されていますし、
この流れは今後も続くと考えることが妥当でしょう。
M&Aを考えるとき、時価総額が重要で、
さらにその時価総額の質が重要ですね。
<時価総額が適正か考える>
時価総額で比較するならば、重要なのはその時価総額が適正なのかを
できる限り検証しなければ。
で、時価総額の前提はなにか。
まず、売上、利益
そしてその成長性、ボラティリティ
といったことでしょう。
この辺はなんとなく過去の推移から推し量ることができますね。
さらに重要なのはその継続性ではないでしょうか?
アナリストがその企業の企業価値を算出するとき、
一定の成長率(0成長やマイナス成長も含む)を前提として算出します。
それらの見方を参考に機関投資家、個人投資家の皆さんが売買する。
つまり、その企業が継続してサービスを提供することを前提として
時価総額が形成されているということ。
それらの情報を受けたときに考えたいのは
本当にその事業は続くかということ。
来期も、再来期も続くのかを考えると、
誰にもそんな事はわからない。
<基本に返る>
そこで考えたいのは、
その会社のサービスが必要とされているか?
他の会社ではできないか?
そのサービスの価値と価格は適正か?
ということ。
この3つのうち一つでも?が付くようであれば、
近い将来、その?が!となって顕在化するでしょう。
企業の存在価値が企業価値。
その存在意義に対して社会が評価し、その代表として投資家が
株価として評価する。
そんなことを考えてみてはいかがでしょうか?
(知の利)
<スローガン>
仲間と共に理想社会への投資をはじめよう!
−投資活動によって理想社会を実現する−
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。)
このコラムはいかがでしたか?面白かった・役に立ったと思った方は
是非ワンクリックをお願いいたします!
http://clap.mag2.com/phaeuounio
クリックだけでも結構ですし、コメントをいただけるともっと嬉しいです!